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【がん早期発見】CTC血液検査によるがん幹細胞の発見(白川太郎医師)


【乳がん】早期発見のための、乳房光検査装置 Breast-i 日本での販売開始(一般医療機器)

【乳房光セルフチェッカー BREAST-i】

英国の経験豊富な科学者による非診断乳房検査製品。

 最先端の発光ダイオードを使用して、乳房血管の変化を見つけるのを助けます。乳房の異常な血管新生、組織を手軽に目視することで、乳がんの早期の発見をサポートします。

 使いやすく丈夫な製品は、医師による簡単なスクリーニング、自宅での自己検査に使用できます。BREAST-iは、特許取得済みの光技術を搭載、CE認証(ヨーロッパの安全性認証)を受けています。伝統的な触診(手のスクリーニング)だけでは分かりずらかった乳がんの発見の補助器として有効です。

※検査結果は、乳がんであることを確定診断するものではありません。乳房血管の異常を見つけたら、すぐに、専門医の診断を仰いでください。

BERAST-i(海外)のホームページ

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【無料動画】がん免疫療法登場で変わる統合医療


【News】がん関連 最新ニュース

「がん家系」はやっぱりがん罹患リスクが高い、喫煙以上の影響も(2019/12/1 ダイヤモンド)

 この研究は、1990年と1993年に全国10地域の住民を対象に行った生活習慣などに関するアンケート調査に参加し、がん既往歴のなかった40~69歳の人10万3707人を、2012年末まで追跡したもの。アンケート調査の回答に基づき対象者全体を、がん家族歴の有無で2つのグループに分け、全部位のがん罹患リスク、および部位別のがん罹患リスクを比較検討した。

 

 全部位のがん1.11、食道がん2.11、胃がん1.36、肝臓がん1.69、膵臓がん2.63、肺がん1.51、子宮がん1.93、膀胱がん6.06。このほか、大腸がん1.14、胆道がん2.33、乳がん1.50、前立腺がん1.47もHRの上昇は見られたが統計的には有意でなかった。

 

がん検診革命リキッドバイオプシー(2019/11/30 Japana In-depth)

 わが国の肺がん検診は胸部X線検査を用いるが、胸部X線検査の解像力は低く、微少な病変や心臓など縦隔組織と重なると見落としてしまう。世界の趨勢は被曝量を減らした低線量CT検査である。ところが、わが国では、さまざまなしがらみがあり、胸部X線検査から低線量CT検査への移行が遅れている。

 

 最近、がん検診の在り方を抜本的に変えるかもしれない画期的な技術が開発された。それはリキッドバイオプシーだ。

 

 リキッドバイオプシーとは、血液や脳脊髄液、あるいは胸水や腹水などの「リキッド(液体)」のサンプルを用いて、がんの診断や治療効果の判定を行うことだ。ゲノム解析を行うことも可能だ。ゲノム情報が分かれば、がんの遺伝子情報に基づく個別化医療が可能になる。

 

すでに、幾つかの興味深い研究成果が報告されている。米ジョンズ・ホプキンス大学の研究者たちは、2018年1月に米科学誌『サイエンス』に自らが開発した”CancerSEEK”と呼ばれるリキッド・バイオプシーの研究成果を公表した。

 

 

 

▲写真 ジョンズ・ホプキンス大学 ギルマンホール 出典:Pixabay;David Mark

 

結果は驚くべきものだった。肝臓がんや卵巣がんなど血管が豊富な組織で発生したがんでは、ステージ1でもほぼ100%が検出できた。これは現行のがん検診を遙かに上回る。乳がんや食道がんでの検出感度は悪かったものの、全てを合計して検出率はステージ1で43%、ステージ2で73%、ステージ3で78%だった。

 

ステージ2とは、がん細胞が粘膜下の筋肉層に到達しているが転移はなく、多くは手術で治癒するものだ。つまり、採血をするだけで、手術によって治癒が期待出来る早期がんを見つけることができることになる。胃がん検診で必要なバリウムや胃カメラを飲んだり、肺がん検診で必要な胸部X線検査を受ける必要はない。手間をかけずに早期がんを検出できる。

 

技術開発の筆頭を走るのは、米シリコンバレーのグレイル社だ。ゲノムシークエンスの最大手のイルミナ社から2016年にスピンアウトした。

 

同様の試みは日本でも始まっている。11月25日、東芝は血中のマイクロRNAを用いて、がん患者と健常者を識別できるリキッドバイオプシーを、東京医科大学および国立がん研究センターと共に開発したと発表した。13種類のがん患者と健常者を99%以上の確率で識別できたという。中にはステージ0の早期がん患者も含まれていた。

 

“Cancer Precision Medicine”社もリキッドバイオプシーの受託検査サービスを開始した。この会社は中村祐輔・がん研究会がんプレシジョン医療研究センター長が設立したバイオベンチャーのオンコセラピー・サイエンス社の子会社で、米サーモフィッシャー・サイエンティフィック社が開発した技術を導入している。

 

早稲田大学ベンチャー bitBiomeが、国立がんセンターと癌における腸内細菌に関する共同研究締結(2019/11/30 産経)

 本共同研究は、SCRUM-Japan第三期プロジェクト MONSTAR-SCREENにおける付随研究として、MONSTAR-SCREENに参加された患者さんのサンプルの一部を用いて、腸内細菌叢のショットガンメタゲノム解析およびシングルセルゲノム解析を実施することで、研究にさらなる付加価値をもたらすものです。

 

 特に腸内細菌叢のシングルセルゲノム解析は、bitBiomeによる日本発・世界初の技術的プラットフォーム(bit-MAPTM)であり、がんと腸内細菌叢の関係において、これまで成し得なかった新種の菌の特定や、株レベルの菌のゲノム配列や機能の違いから臨床上のアウトカムを評価するという、世界的にも新たな試みです。

 

 本体研究で得られる血液を用いたがん遺伝子解析(リキッドバイオプシー)と腸内細菌叢解析(16S rRNAメタゲノム)に、本共同研究の腸内細菌叢解析(ショットガンメタゲノム+シングルセルゲノム)を加えることで、様々な体細胞遺伝子変異を原因とする癌と腸内細菌の関連性について、シングルセルレベルのより詳細な理解を明らかにします。さらに、本体研究で得られた患者さんの治療経過などの臨床情報との検討を行うことで、免疫療法やその他の薬物治療の効果や副作用と関係のあるバイオマーカーの解明や、新たな治療法の開発をさらに加速させることを目指します。

 

インフルエンザ予防にもなると話題の「ケトジェニックダイエット」の盲点(2019/11/30 @DIME)

 炭水化物を極力減らし、脂肪と食物繊維をたっぷり摂る食事法であるケトジェニックダイエットの人気が続いているが、最新の研究ではこの食事法は減量目的だけでなく、インフルエンザシーズンにも有効であることが報告されている。

 米・イェール大学医学大学院の研究チームが2019年11月に「Immunology」で発表した研究では、マウスを使った実験でケトダイエットがインフルエンザに対する免疫機能を向上させることが報告されている。

 

 インフルエンザをはじめとする感染症への防御策として、我々の身体は鼻の粘膜や喉のコンディションを良好に保つために唾液や粘液を絶えず適切に分泌させている。つまり唾液や粘液の分泌が活発であれば、インフルエンザに感染しにくくなるのだ。

 

細胞を心臓表面に吹きつけ血管作る治療法開発 大阪大など(2019/11/29 NHK)

大阪大学の澤芳樹教授らは29日、記者会見を開き、新たに開発した心臓病の治療法について説明しました。

 

 新たな治療法の対象となるのは血管が詰まるなどして心臓の筋肉の細胞が失われる「重症心不全」の患者です。

 こうした患者が手術を受ける際に、新たな血管を作り出す働きのある「間葉系幹細胞」を特殊な医薬品に混ぜて、心臓の表面にスプレーで吹きつけます。

 細胞をスプレーで吹きつけることで、心臓の血流が失われた部分に細い血管が新たに作られ、ブタを使った実験では全身に血液を送り出す心臓の機能が改善したとしています。

 研究グループは健康保険が適用される一般的な治療法になることを目指して、2年かけて安全性や効果を確かめる治験を行うとしています。

 

山中伸弥教授が“直訴”『iPS細胞ストック事業』の支援継続求め…国会議員を訪問(2019/11/29 毎日放送)

 iPS細胞を備蓄する「ストック事業」をめぐり、国の支援が打ち切られる可能性が出てきたことから、京都大学iPS細胞研究所の山中伸弥所長が、国会議員に支援の必要性を訴えました。

 

 「(支援の)体制が変わると研究開発に割く時間が半減どころか大変なことになる。」(京都大学iPS細胞研究所 山中伸弥所長)

 

 11月29日朝、東京都内で公明党の国会議員らにこう語った山中所長。「ストック事業」はiPS細胞を作製・備蓄し、再生医療への応用を希望する研究機関などに提供するものです。国は2013年から10年間の支援を予定していましたが、事業が来年度新設される公益財団法人に移行されるのを機に、政府内で来年度から支援を打ち切る案が出ているということです。

 

ゲノム編集で「DNAを手術して病気を根治する時代」とうとう現実に(2019/11/29 Yahoo)

 スイスの医療ベンチャー「クリスパー・セラピューティクス」と米国のバイオ・ベンチャー「ヴァーテックス」が、2種類の血液疾患を対象にした新たな治療法「CTX00」を開発した。

 

 今回の臨床研究は世界の2ヵ所に分かれて実施された。鎌状赤血球貧血を患う34歳の女性患者は、米国テネシー州の病院で「CTX001」による治療を受けた。

 

 一方、ベータ・サラセミア患者の個人情報は明らかにされていないが、ドイツの病院で同じく「CTX001」による治療を受けた。いずれの患者も一度の医療措置で治療が完了した。

 

 これらのゲノム編集治療は劇的な効果を上げた。

 

 鎌状赤血球貧血の患者は、この治療を受ける以前は、年に平均7回、激痛などの発作を起こし病院に搬送されていた。が、この治療を受けた後は、現在まで4ヵ月の間、一度も発作が起きていない。退院後は自分でクルマを長時間運転できるまでに回復した。

 

 ベータ・サラセミアの患者は、以前は年に16回以上の輸血を受けていたが、この治療を受けた後は、現在まで9ヵ月の間、一度も輸血を受ける必要に迫られていない。

 

 今回、ベンチャー2社によって開発された「CTX001」はいわゆる体外治療法の一種。つまり患者の骨髄から幹細胞を一旦、体外に取り出し、これをクリスパーでゲノム編集してから体内に戻す。このやり方だとゲノム編集に成功した幹細胞だけを選んで体内に戻せるので、(実験室で幹細胞をゲノム編集する際には)ある程度の失敗が許される。

 

「ひどい腰痛と食欲低下ががんの予兆でした」歌手misonoさんの夫Nosukeさんが語る〝働きながらがん治療をする〟ということ(2019/11/29 @DIME)

 歌手misonoさんの夫で、ロックバンド『HighsidE(ハイサイド)』のドラマーとして、活躍中のNosukeさん。

 約1年前の2018年11月、29歳の時に、精巣がんによる胚細胞腫瘍と診断され、2度の手術、抗がん剤治療と、1年近く入退院を繰り返した。

 現在は通院の必要はなくなったものの、再発の可能性もゼロではない。

 

 今回は、自らの闘病生活を振り返り、「仕事をしながらがん治療をすること」についてお話を伺った。

 

-2018年の11月に精巣ガンと診断された。その前に何らかの兆候はあったのだろうか。

 

「2018年の1月から腰痛がひどくなっていました。僕はドラマーなので職業的なものだと思い、腰痛を緩和するための背筋のトレーニングなどを行っていたのです。その後、6月にスタッフさんから、『黄疸出てない?』と言われました。相当顔色が悪かったんだと思います。その時に、総合病院に行って検査をしたけれど、黄疸は出ておらず、肝機能の低下を指摘されました」

 

-その後、腰痛はますます激しくなり、食欲も低下。

 

「僕はよく食べる方だと思うんですが、日に日に食べる量が減っていく。宣告される1か月前の10月は、コーヒーだけでお腹いっぱいになり、18時過ぎると発熱。腰痛も激化していたのですが、公演がありまして……。その千秋楽のときに、スタッフさんから、『すぐに病院に行って。行かなければこのプロジェクトを外す』と言われたのです」

 

-そこで総合病院に行き、検尿、胃カメラ、採血、CTスキャンなどの検査を受ける。

 

「結果が出るのが一番早かったのがCTで、すぐに造影剤を入れて再撮影になりました。その時、妻の母が付き添ってくれていたのですが、再検査となった時に『まあ、どうなるかわからないけど、最悪、笑うしかないね』と“なんでもないよ”という口調で言ってくれたことに元気づけられました」

 

-その結果、胃の下に15センチの大きな腫瘍が見つかった。

 

阪大発ベンチャー「HuLA immune株式会社」が Meiji Seikaファルマ株式会社と共同研究契約を締結(2019/11/29 OR TIMES)

 OUVC1号ファンドの投資先であるHuLA immune株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:神藤康弘)が、Meiji Seikaファルマ株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:小林大吉郎)と自己免疫疾患およびがんを対象とした治療薬の開発を目的とする共同研究契約を締結いたしました。

 

詳細は以下のURLをご参照ください。

https://www.hulaimmune.com/

 

・HuLA immune株式会社について

HuLA immune(フライミューン)株式会社は、自己免疫疾患やがん等の難治性疾患を対象に、大阪大学微生物病研究所兼免疫学フロンティア研究センターの荒瀬尚教授が提唱する”ネオ・セルフ“理論を応用し、アンメットメディカルニーズとなっている自己免疫疾患やがんの治癒を可能とする画期的な医薬品の開発を目指した大阪大学発創薬バイオベンチャーです。

従来の対症療法からHLAに関するノウハウを応用した抗原特異的な自己免疫疾患治療及びがんの免疫療法に革新をもたらす新たな治療薬の開発を行っています。

 

日本のがん治療を「エビデンス原理主義」がダメにする理由(2019/11/28 ダイヤモンド)

 日本人の2人に1人はなる「がん」の治療に、大きな変化の波が押し寄せている。海外で実用化されている遺伝子解析によるがん診断や、「オプジーボ」をはじめとする「免疫療法」などが日本でも注目を集め、これまでのように手術や抗がん剤、放射線治療などのいわゆる「標準治療」が効かないと、あとは怪しげな民間療法にすがるしかないという現実が、少しずつだが変わりつつあるのだ。

 

 が、その一方で、一部の医師たちはこれらの新しい治療を「エビデンスがない」「副作用がある」などと攻撃をしているという現実もある。実際、筆者が取材したあるがん患者は、免疫療法を希望したら医師から鼻で笑われて、「そういう怪しげな治療を望むのなら、この病院には来ないでほしい」と言われた。

 

 日本の医学界で太鼓判を押されている「標準治療」は、エビデンスがあるので安心・安全でオススメだが、がんゲノム医療、免疫療法などはエビデンスもないので信用に値しない「インチキ医療」だと言わんばかりなのだ。

 

 もちろん、医療現場において、臨床試験に裏打ちされたエビデンスが重要であることは言うまでもない。しかし、がんの場合、抗がん剤などの「標準治療」で効果が出ない患者が少なくない。つまり、エビデンスのある治療で結果が出ない人が山ほどいるのだ。そうなれば当然、海外の論文で紹介されていたり、一部の国で実用化されていたりする最新の治療方法を希望する人も出てくるが、一部の医師は「エビデンスがない」の一言で、その道を断ってしまっている。

 

 という話を聞くと、「患者本人の気持ちはわかるが、医師の立場としてエビデンスのない治療など薦められるわけがないだろ」と思う方も多いかもしれないが、人の命を救うためにあらゆる手を尽くすべきで、「エビデンスがないのであきらめてください」で終わらせてはいけない、と主張する医師も存在している。

 

 東京大学医科学研究所ヒトゲノム解析センター長、理化学研究所ゲノム医科学研究センター長、シカゴ大学医学部教授を経て、現在は東京・有明にある「がん研究会 がんプレシジョン医療研究センター」の所長を務めている中村祐輔氏だ。

 

ミトコンドリア機能を改善する2型糖尿病治療薬「Imeglimin」 日本での第3相臨床試験は良好な結果に(2019/11/27 糖尿病リソースガイド)

 Poxel社は、2型糖尿病を対象に、日本で実施された「Imeglimin」とインスリンの併用療法を評価した第3相「TIMES 3」試験で、良好なトップライン結果を得られたと発表した。

 

 「Imeglimin」は、ミトコンドリア機能を改善するという独自のメカニズムを有しており、また、2型糖尿病治療において重要な役割を担う3つの器官(膵臓・筋肉・肝臓)で、グルコース濃度依存的なインスリン分泌の促進、インスリン抵抗性の改善および糖新生の抑制という作用を示し、血糖降下作用をもたらす。

 

 同剤の作用機序は、糖尿病によって引き起こされる細小血管・大血管障害の予防につながる血管内皮機能および拡張機能の改善作用や、膵臓β細胞の保護作用を有する可能性も示唆されている。

 同剤は、世界保健機関(WHO)によって新たな化合物クラスである「Glimins」として登録されており、同クラスとして初めて臨床試験が実施されている化合物だ。2型糖尿病治療での単剤および併用による血糖降下療法で、幅広く使用される治療薬となる可能性がある。

 

 「Imeglimin」の日本での第3相臨床試験である「TIMES」試験は3本の試験で構成され、1,100例以上の患者を対象に「Imeglimin」の有効性と安全性が検証された。「Imeglimin」がインスリンとの併用療法として、有効性に一貫性と持続性があることが示された。

 

 「TIMES 3」試験の16週間、プラセボ対照、二重盲検無作為化試験では有効性が示されており、主要評価項目である16週時のHbA1cのベースラインからの変化量(プラセボ調整、平均値の変化量)は-0.60%となり、プラセボ群と比較して有意差(p<0.0001)が示された。

 

東芝、血液1滴から2時間で“がん13種を99%検出”できる検出技術(2019/11/25 日経)

 株式会社東芝は、血液中のマイクロRNAを用いた簡便かつ高精度ながん検出技術を開発したと発表した。

 

 マイクロRNAは、遺伝子やタンパク質を制御している20塩基程度の短い核酸分子。血液中にも安定して存在しており、血液中のマイクロRNAの種類と量を調べることで、肺がんや乳がんなどさまざまながんを早期に発見できる可能性があるとして、新たながん診断のマーカーとして期待されていた。

 

 東芝は血液1滴から13種類のがんを発見できる検査キットを開発した。がんにかかっているかどうかを2時間以内に99%の精度で判定できるという。2020年にがん患者を対象に実証試験を始め、21~22年に人間ドックの血液検査などで実用化することを目指す。2万円以下で検査できるようにする考えだ。

 

 

 東芝が感染症検査用などで販売している遺伝子検査チップをもとに開発した。がんができると血液中に増える「マイクロRNA」という物質を検出する。東京医科大学や国立がん研究センターが開発に協力した。

 

 過去に採取されたがん患者の血液で精度を検証した。大腸がんや肺がん、膵臓(すいぞう)がんなど13種類のがんについて、何らかのがんにかかっているかどうかを99%の精度で判定できたという。大きさが1センチメートルに満たない早期のがんも発見できた。医療現場ではこの検査を受けて、どの臓器にがんがあるかを画像診断などで確認する。

 

 同様の技術は東レなども開発しているが、東レの検査は特定のがんを調べる手法で、多数のがんを調べるには数万円以上かかる見通し。東芝は13種類のいずれかのがんにかかっていることが1度で分かり、採血から2時間以内と、東レなど他社の数分の一程度の時間で結果が出るのも特長。半導体などの技術を活用し、電気的な方法でマイクロRNAを検出する。

 

がんの確率、ほぼ100%──|乳がんという転機 #1ライター北風祐子(2019/11/25 Forbes)

 乳がんは突然、落雷のごとく襲ってきました。実際には、がん細胞は、何年もかけて私の体内で育っていたわけですが、出会いはまさに落雷のごとく。47歳になったばかりの、初春のことでした。

 

 私には、医師をしている高校時代からの親友Mがいます。最初からずっと、彼女が強力なサポーターとして私に寄り添ってくれました。親友がたまたま医師であったことは、運が良かっただけと言ってしまえばそれまでなのですが、その運のおかげで心乱れることなく最短距離で治療の選択をすることができました。この幸運を独り占めせずに、乳がんの初動における要注意ポイントを紹介したいと思ったのが、本稿執筆の一番の動機です。

 

認知症予防に“ホップの苦み”が有効? キリンなど試験で確認(2019/11/24 ZAKZAK)

 認知症の半数はアルツハイマー型で、同型の場合、脳内にアミロイドβやタウなどが沈着することで、記憶障害、徘徊などの問題行動を引き起こすことが分かっている。

 

 現在のところ、効果的な治療法はないが、注目されるのは、発症までに10~20年の軽度認知障害(MCI)という期間があることだ。その段階で適切な予防を行えば、14~44%の回復が望めるという。効果的な予防法としては運動、社会活動、脳トレ、適切な食事が指摘されている。

 

 キリンホールディングスR&D本部健康技術研究所と東京大学は、共同研究で2年前、ビールの原料であるアサ科の植物・ホップ由来の苦味酸に、アルツハイマー病の予防効果を発見。18年に認知機能改善効果を解明した。

 

 今年、健康技術研究所は慶応大学との共同研究で、健康な中高年60人を対象に、熟成ホップ苦味酸の認知機能に及ぼす影響を評価する臨床試験を行った。その結果、前頭葉機能検査で、記憶想起力や日常の物忘れの頻度の改善がみられたという。

 

根拠薄いがん検診、自治体の9割で 過剰診療招く恐れ(2019/11/22 日経)

 日経新聞は情報公開請求し、厚労省が把握する1736市区町村(全国の99.9%)の2017年度の詳細データを入手。欧米の流れに逆行している実態が浮かび上がった。

 

 国立がん研究センターなどが「科学的根拠がある」と推奨しているのは胃、大腸、肺、乳房、子宮頸(けい)部の5つのがん検診。厚生労働省は指針を作成しているが罰則はなく、1513自治体(87%)が指針外の部位を検査していた。

 

 なかでも前立腺がんに関わる血液中の物質を調べる「PSA検査」が突出し、1438自治体(83%)が導入していた。多くの前立腺がんは進行が極めて遅く、発見しても自覚症状がなければ治療しないことが少なくない。若い世代では発症リスクは極めて低い。

 

 米国予防医学作業部会は55~69歳以外については、PSA検査を推奨していない。55~69歳でも検査を受けた1000人のうち10年以内に前立腺がんで死亡するのは4~5人で検査を受けない場合(5人)とほぼ変わらないが、検査した1000人のうち約30人に勃起障害、約20人に排尿障害が生じている。

 

アンジェスの遺伝子治療薬、米国で治験始まる(2019/11/22 日経)

 大阪大学発ベンチャーのアンジェスは22日、体内に遺伝子を入れて病気を治す「遺伝子治療薬」について米国で新たな臨床試験(治験)を開始すると発表した。今後、小規模な治験を2年以内に完了させた後、最終段階の治験を始める見込みという。

 

 成功すれば血管がつまった足に新しい血管を作るための遺伝子を注射する治療が米国でもできるようになる。

コラテジェンは重症の動脈硬化患者の足の血管を再生する薬。日本では今年3月、厚生労働省が承認した。

 

 遺伝子治療製品「コラテジェン」の治験を始める。対象は動脈硬化が原因の下肢潰瘍のある患者。足の血流が悪化した患者への世界的な治療指針が今年6月に変更されたことを受け、下肢切断のリスクが低い患者を対象にする。60人と小規模な治験で投与量、投与回数などを検討した後に最終段階に入る。

 

 

「コラテジェン」は重症の動脈硬化患者の足の血管を再生する薬として今年3月、厚生労働省に認可されている。9月には保険収載された。薬価は60万360円。遺伝子治療薬の承認は国内では初めてだった。田辺三菱製薬が9月から販売を開始している。

 

アンジェスは02年に東証マザーズに上場した大阪大学発の創薬ベンチャー。コラテジェンの開発には1999年の会社設立から取り組んできた。

 

日本終焉レベルの大問題。iPS細胞10億円支援打ち切りという愚行(2019/11/21 MAG2)

 日本が世界に誇るiPS細胞研究に暗雲が立ち込めています。先日、政府が京都大学に、iPS備蓄事業に対する年間10億円の予算を打ち切る可能性を伝えたことが報じられました。

 なぜ国は、自ら日本の未来を潰すような愚行に出るのでしょうか。健康社会学者の河合薫さんは自身のメルマガ『デキる男は尻がイイ-河合薫の『社会の窓』』で、今回の決定に至る背景には「生産性」ばかりを追求するという昨今の流れがあるとし、研究費打ち切りについては「人の命とカネを天秤にかけたようなもの」と厳しく批判しています。

 

呼気でがんをいち早く発見、犬頼みからにおいセンサーへ(2019/11/25 日経BP)

 携帯端末に息を吹きかけるだけで、がんなどの病気を早期発見できる。これまではおとぎ話だと考えられていた技術が、近い将来に現実となる可能性が出てきた。パナソニック、東芝、日立製作所などが世界の研究機関や企業と共に、開発にしのぎを削っている。実現すれば、これまでの医療/ヘルスケアの世界が大きく変わることになる。

 

がん患者 若年成人では女性が75%(2019/11/20 nippon.com)

 15~39歳の思春期・若年成人を指す「AYA(Adolescent and Young Adult)世代」で、がん患者のうち75.9%が女性となっていることが分かった。全世代では男性患者の割合がやや多いが、AYA世代に限ると大きく逆転している。

 

 国立がん研究センターと国立成育医療研究センターが10月、2016年と17年の院内がん登録のデータ(計844施設)を集計した報告書を発表した。

 報告書によると、小児がんは6667例、AYA世代のがんは7万6822例。

 小児がんでは男女の偏りはほぼなく、女性の割合は44.6%だったが、AYA世代のがんでは女性が75.9%を占めた。

 全世代でも女性の割合は約43%(2016年の統計)にとどまっていることから、AYA世代での女性患者が突出して多くなっていることが浮き彫りになった。

 

 がん患者の年齢別割合を見ると、AYA世代の中盤にさしかかる25~29歳で14%と急増し、30~34歳は27%、35~39歳は43%と、年齢が上がるにつれて飛躍的に増加する。AYA世代に限ると、その75%が30歳以上となっている。

 

ゲノム配列を利用して非侵襲的ながん検診を実現するLucenceが20億円超を調達(2019/11/20 Tech Crunch)

 非侵襲的な癌検診技術を開発しているゲノム医学のスタートアップLucence Diagnosticsが、世界最大の民間総合ヘルスケアグループの一つであるIHH HealthcareがリードするシリーズAのラウンドで2000万ドル(約22億円)を調達した。これにはSGInnovateとこれまでの投資家Heliconia Capital(Temasek Holdingsの子会社)、Lim Kaling、およびKoh Boon Hweeが参加した。

 

 この資金はLucenceの研究施設の規模拡大と人員増員および、アジアと北米地区で同社製品の商用化を進め、より多くの患者が利用できるようにすることに充当される。

 

 資金はまた、2つの有望な治験をサポートする。ひとつはこの技術の、末期がん患者への有効な感応性にフォーカスし、他は肺がんや大腸がん、乳がん、すい臓がんなどいくつかのタイプのがんの早期発見への有効性の評価だ。Lucenceは現在、早期発見の評価のために10万名を対象とする調査を設計している。最初の患者の起用を来年半ばと予定しており、米国とアジアでローンチする。

 

この前のシード資金と合わせてLucenceの総調達額は2920万ドルになる。

 

ADC(抗体薬物複合体) 分かれる戦略~第一三共は投資集中、アステラスはがん免疫にシフト…塩野義はペプチド活用(2019/11/12 AnswersNews)

 次世代の抗体医薬として研究開発が盛んに行われている抗体薬物複合体(ADC)。これまで欧米勢が先行していましたが、第一三共が大型化を期待するトラスツズマブ デルクステカンを日米で申請し、アステラス製薬もエンホルツマブ ベドチンを米国で申請しました。第一三共がADCに投資を集中させる一方、アステラスはがん免疫療法などの新治療にシフト。塩野義製薬はペプチドの活用に向けた研究開発に乗り出すなど、戦略は別れています。

 

血液クレンジングだけじゃない……“トンデモ医療”で大金を稼ぐ「自由診療クリニック」はなぜ野放しなのか?(2019/11/12 文春オンライン)

 先月、「血液クレンジング」なる治療法をめぐって、ちょっとした炎上騒ぎが起きました。今もニュースサイトで記事が掲載され、厚生労働省が実態調査に乗り出すなど、関心の高い話題となっています。

 

 血液クレンジングは患者から100~200ccの血液を採取し、オゾンガスを混ぜてから体内に戻す治療法だそうです。グーグルで「血液クレンジング」と検索してトップに出たクリニックの宣伝によると、「抗酸化力の向上・血液の流れの改善・免疫力のアップなどの効果が期待でき、身体がもつ本来の力を高めます」とありました。がんや心筋梗塞、HIV除去にまで効果があるとうたっているクリニックもあるようです。

 この治療法に対して、医師などから医療効果を疑問視する声が相次ぎました。この問題を追及しているBuzzFeedの記事によれば、NIH(米国国立衛生研究所)で免疫学やウイルス学を研究する峰宗太郎医師が論文を検索して科学的に検証したところ「オゾンの医療利用は、医学的にははっきりとした有用性は極めて限定的であり、かつ弱いエビデンス(証拠)しかなく、ほぼ無効であろうと言えます」とのことです。

 

大逆転か幻か エーザイの認知症治療薬に議論百出(2019/11/11 日経)

 世界が注目する認知症薬で異例の「敗者復活」はなるか――。米バイオジェンとエーザイは10月下旬、アルツハイマー病の治療薬候補「アデュカヌマブ」について、2020年の早い段階で米食品医薬品局(FDA)に新薬として承認申請する方針だと発表した。今年3月には十分な効果が認められないとして開発中止を発表したばかりだが、臨床試験(治験)のデータを再解析したところ有効性が確認できたとの理由だ。認知症は高齢社会の世界的なテーマであるだけに、医療関係者、投資家から様々な議論が噴出している。

 

 アデュカヌマブは今年3月、製品化前の最終段階の治験で、治験を監督する第三者機関が、成功する確率は低いと判断し、開発が止まっていた。そこから7カ月後の今回の発表は、通常の治験では、まず覆ることがないと言われる中立機関の判断をひっくり返した格好だ。もちろん申請の手続きと承認審査は別もので、必ず実用化できるとは限らない。

 

「サプライズだったが、患者やそのご家族にやっと恩返しができる。期待でいっぱいだ」。10月30日、都内で開かれた決算説明会でエーザイの内藤晴夫社長が感想を語った。3月の治験中止の発表で9000円台だったエーザイの株価は一気に6000円台まで暴落した。9月には別の治療薬候補の治験中止もあり、残るアルツハイマー治療の新薬候補は1つで、治療薬開発は崖っぷちの状況だった。

 

「がん離職」を防ぐために100万円支給――「社員の病気=経営課題」に会社はどう向き合ったか(2019/11/13 IT media)

 がんに罹患した社員に対する基金を創設したガデリウスグループ(東京都港区)の経営統括本部本部長の池田佳久さんに創設の経緯などを取材し、がん基金を利用した当事者にも話を聞いた。

 

 ガデリウスグループ(ガデリウス・ホールディング株式会社、ガデリウス・インダストリー株式会社、ガデリウス・メディカル株式会社)は、1890年にスウェーデンで創業した貿易商社だ。1907年に創業者であるクヌート・ガデリウス氏が横浜に日本初の支店を開設し、現在は専門商社として、建設機械、生産機械や産業機材、印刷器材、建築材料、医療機械・医療器具などの輸入販売を手掛けている。

 

 同社にはグループ全体で約180人の従業員(パートを除く)が在籍し、主な年齢層は40代と50代に集中している。同社において、2017年に新たに創立された福利厚生制度が、「ガデリウスがん基金」(以下「がん基金」)だ。この制度は、がんに罹患した社員に対して、会社から治療費として一律で100万円を支給し、がんの治療費に充ててもらうことを目的としている。制度が設立された経緯について池田さんはこのように話す。

 

 「16年から17年にかけて、当社の社員が立て続けにがんで亡くなりました。このうち1人は治療期間が長期となり、抗がん剤の治療費などで多額の費用がかかっていたようです。がんの治療内容によっては社員の生活が立ち行かなくなることを知った社長のヨスタ・ティレフォーシュの発案により、がん基金が設立されました」

 

【東芝】生分解性リポソームによる遺伝子運搬技術をがんの遺伝子治療へ応用(2019/11/11 C-net)

  国立大学法人信州大学(長野県松本市,学長:濱田州博,以下,信州大学)医学部小児医学教室の中沢 洋三教授らの研究グループと、株式会社東芝(本社:東京都港区,代表執行役社長:綱川 智 以下,東芝)は、ナノサイズのカプセルである生分解性リポソームによって遺伝子を細胞に運ぶ技術をがんの遺伝子治療(注1)に応用する共同研究を開始しました。生分解性リポソームは、標的となる細胞にカプセル内の治療遺伝子を効率よく運ぶことが可能であり、また量産にも適していることから、適用範囲の拡大も期待できます。今後、信州大学のがん研究と東芝の材料研究を融合することで、がんの遺伝子治療の普及に貢献してまいります。

 

 近年、次世代のがんの治療法として遺伝子治療の有効性が注目され、実用化が始まっています。がんの遺伝子治療は、治療遺伝子をがん細胞の中に運ぶことによって、がん細胞の増殖を抑制したり、がん細胞を強制的に死滅させたりする効率的ながん治療法です。遺伝子治療は、抗がん剤治療や放射線治療が効かなくなったがんにおいても高い治療効果が期待できます。現在のがんの遺伝子治療では、治療遺伝子の運搬にウィルスが使われていますが、安全性や量産性の点で課題もあります。遺伝子治療を普及するためには、運搬効率が良く、安全で量産が容易な遺伝子運搬技術の開発が望まれます。

 

 そこで、信州大学と東芝は、ウィルスを使わない治療遺伝子の運搬容器として生分解性リポソームを活用する共同研究を開始しました。本共同研究では、信州大学の医学的知見に基づく治療用遺伝子を患者のがん細胞に効果的に運搬し、細胞内で治療効果を発揮するため、治療用遺伝子を内包した生分解性リポソームの研究開発を行います。生分解性リポソームは、細胞の中でのみ分解する独自の脂質を主成分としており、ウィルスを使用せずに簡便で効率よく細胞の中へ遺伝子を運ぶことができます。また、細胞の細胞膜の特性の違いに応じて生分解性リポソームの構造を設計することで、標的となるがん細胞へ遺伝子を運びます。さらに、工業的なプロセスによる量産化が可能です。

 

電子たばこが肺に免疫障害を引き起こす可能性、米大学の研究から明らかに(2019/11/09 産経)

 電子たばこの影響で肺の免疫系が機能不全になる可能性がある--。そんな研究結果が米大学のチームによって発表された。電子たばこの蒸気をマウスが吸い込んだだけで、肺を最近などの感染から守るはずの細胞が変質し、肺の免疫系が機能不全に陥ってしまったという。この症状の鍵はニコチンではなく、電子たばこのカートリッジを満たしている溶剤にあるようだ。

 

 ヒューストンのベイラー医科大学の研究チームによると、電子たばこの蒸気にさらされたマウスには、紙巻きたばこの煙を吸ったマウスとはまったく別の重い症状がいくつも現れたという。

 研究からは、ニコチン無添加の電子たばこの蒸気をマウスが吸い込んだだけで、その肺を感染から守るはずの重要な細胞がすっかり変質してしまうことがわかった。研究を指揮したベイラー医大の呼吸器科医ファラー・ケラドマンドによると、これは細菌やウイルスに対する肺の防護力が“阻害”されて起きる変質だという。マウスの肺の免疫系が機能不全に陥ったのだ。

 

太り過ぎとやせ過ぎ がんのリスク高めるのはどっち?(2019/11/09 日経Gooday)

【問題】

太り過ぎ(肥満)は健康によくないことは広く知られています。

では、がんのリスクについて以下のうち正しいのはどれでしょうか。

 

(1)太り過ぎはがんのリスクを高めるが、やせ過ぎはそうでもない

(2)やせ過ぎはがんのリスクを高めるが、太り過ぎはそうでもない

(3)太り過ぎもやせ過ぎも、がんのリスクを高める

 

答えは、・・・

 

クイーンズ大学ベルファスト校(北アイルランド首都ベルファスト) コーヒーを飲むことで肝臓がん発症リスクが半減することを発見(2019/11/09 Sputnik)

 研究グループは7年以上にわたり約4万7200人を対象に調査を行った。被験者の75%以上が定期的にコーヒーを飲んでいた。

 

調査期間中、3500人を超える被験者に悪性腫瘍が発見され、88件が肝細胞がんであった。これは最も一般的な原発性肝がんである。

 

 

 調査の結果、挽いた豆あるいはインスタントのコーヒー愛好家はその他の患者に比べ、このタイプのがん発症リスクが50%低いことが分かった。

研究者によると、コーヒーを飲む被験者の多くは喫煙し、アルコールを摂取し、コレステロール値も高かったが、これによりがん発症率が高まることはなかったという。

 

研究者は、身体に対するコーヒーのプラス効果は、抗酸化物質とカフェイン含有量が多いことだと語る。

 

関節リウマチの原因は腸内細菌?大阪大などのチーム調査(2019/11/08 朝日)

 関節リウマチ患者の腸内にいる微生物を調べたところ、健康な人よりも特定の細菌が多いことが大阪大などの研究で分かった。腸内の微生物は、体の免疫などに作用していると考えられている。こうした細菌がリウマチの発症につながっている可能性がある。研究成果をまとめた論文が、近く英リウマチ専門誌に掲載される。

 

 リウマチは、本来は外敵から自分の体を守るはずの免疫細胞が、自分の体を攻撃して炎症が起きる自己免疫疾患の一種。関節の骨や軟骨が破壊され、腫れて激しく痛むが、発症の詳しい仕組みはわかっていない。

 

 大阪大医学系研究科の岡田随象(ゆきのり)教授(遺伝統計学)らの研究チームは、発症初期を中心としたリウマチ患者82人と健康な42人の便に含まれる微生物を詳しく調べた。その結果、患者では9種類の細菌が健康な人よりも多かった。そのうち5種類は口の中などに多いプレボテラ属の細菌だった。研究チームは、これらの細菌がリウマチの発症に関係しているとみている。

 

「5Gは結局のところがんを引き起こす」遂に権威ある科学雑誌が論文掲載! 日本に動きなし!(2019/11/8 TOCONA)

 モスコウィッツ博士は、米カリフォルニア大学バークレー校の公衆衛生研究者であるが、5Gサービス展開にはさらなる研究が必要であると警告する。

 

 モスコウィッツ博士の主な懸念は、5Gの健康への影響に関する妥当性のある研究がなされていないことにある。そして博士は、既存の携帯電話で使用されている2Gおよび3Gは、一般に考えられているよりも実際は、はるかに危険である可能性を示す一連の研究が存在するという。

 

 そして、「最近のがんに関するデータでは、頭や首に発生する特定タイプの腫瘍の増加が見られます。これは少なくとも一部は、携帯電話の電磁放射線の急増に起因する可能性があります」と、博士は同誌に記している。そして、これらのがん発生の増加数は、携帯電話のヘビーユーザーの腫瘍リスクに関する研究結果と、合致するものだとも述べている。

 

 既に展開中のテクノロジーによる健康への影響を定量化する試みは、かなり困難で、新技術はそれに注意を払おうともしない。

 

医薬品の国内7~9月、キイトルーダ首位(2019/11/07 日経)

 米医薬サービス・調査会社のIQVIAは、2019年7~9月期における医療用医薬品の国内売上高(薬価ベース)を公表した。米メルクのがん免疫薬「キイトルーダ」が4~6月期に続いて首位となり、好調を維持した。

 

 キイトルーダの売上高は373億円。免疫のブレーキを外してがんを攻撃させる薬で、国内ではMSDが製造・販売している。肺がん治療で最初に使う薬として承認を取得。18年12月の適応拡大で、より多くの患者に投与できるようになったことが拡販につながったようだ。

 

2位は中外製薬のがん治療薬「アバスチン」で321億円。

3位は小野薬品工業などのがん免疫薬「オプジーボ」の270億円で、

1~3位までをがん治療薬が占めた。

 

4位には米ファイザーの疼痛(とうつう)治療薬「リリカ」が252億円が続いた。

 

7位に入った英アストラゼネカの肺がん治療薬「タグリッソ」の伸びが大きい。売上高は224億円だった。タグリッソはがんの増殖に関わる「EGFR」遺伝子が変異した患者が飲む錠剤として16年に承認。18年8月に適応拡大が承認され、1回目の治療から使えるようになったことが影響したとみられる。

 

渋谷工業・山口大ベンチャー共同開発 固形がん治療細胞自動製造システム(2019/11/07 北陸経済ニュース)

 ボトル充填(じゅうてん)装置メーカーの渋谷工業(金沢市)と山口大発ベンチャーのノイルイミューン・バイオテック(東京)は六日、肺がんなどの固形がんの治療に高い効果が期待できる「PRIME CAR-T細胞」を自動製造する装置を共同開発すると発表した。二〇二一年の販売を目指す。

 

 PRIME CAR-T細胞は、患者から採取した免疫細胞にがん細胞への攻撃力を高める遺伝子を導入して作製する。山口大の玉田耕治教授(腫瘍免疫学)が世界で初めて開発した。

 

 がん表面にある特定のタンパク質にくっついたり、免疫細胞を活性化させたりする性質があり、マウスによる実験で投与したところ、ほぼすべての肺がんがなくなる効果が見られた。

 

 ただ現状では、無菌室など滅菌された空間で人手に頼って作製しており大量生産は難しい。渋谷工業が持つボトル充填の無菌技術を生かした自動製造装置によりコスト削減につなげる。

 

血管含むがん組織を人工培養、創薬に使いやすく 京大と東北大(2019/11/07 日経)

 京都大学と東北大学は共同で、血管を含んだがん組織を試験管内で作る技術を開発した。生体内での様子に近くなり、血管に新薬候補物質を流して、その効果を調べるのに役立つ。製薬会社と協力して実用化を目指す。

 

 研究チームは培養皿を0.1ミリメートルの穴の開いた壁で3つに区切った。その中心に乳がんの細胞を入れ、その両脇に血管の細胞を入れて培養すると、がん細胞は微細な穴を通して周囲の血管の細胞を引き込んでつながり、生体内で自然に発生するがんに似た組織ができた。既存の抗がん剤をその血管に送り込むと、抗がん剤の量に応じてがんの増殖を抑える効果が確認できた。

 

消費者庁/「免疫力向上」に根拠なし/販売会社の景表法違反を認定(2019/11/07 日経ウエブ)

 消費者庁は11月1日、イマジン・グローバル・ケア(イマジン、本社東京都、木下弘貴社長)が販売するサプリ「ブロリコ」の表示について、優良誤認を認定、景品表示法に基づく措置命令を行った。イマジンは、「ブロリコ」のECサイトで、「免疫力を高める」などと表示していたとしている。

 

 消費者庁が認定した「ブロリコ」の違法な表示期間は、遅くとも16年11月2日から19年1月28日までの約2年3カ月。表示媒体は、自社ECサイトと、「ブロリコ」の資料請求をした一般消費者に対して送付していた、チラシや冊子だったとしている。

 

 ECサイトでは、「免疫力を高める新成分 ブロリコとは」や「自然免疫を高める新規成分 『ブロリコ』を発見!」などと表記していた。

 

がん治療前の凍結卵で出産、5年で29人 東大など調査(2019/11/07 朝日)

 東京大などの研究チームが、がんを経験して出産した女性の生殖医療を調査したところ、治療前などに凍結した受精卵や卵子で出産した女性が、2011~15年に少なくとも29人いたことがわかった。東大の原田美由紀講師によると、女性がん患者に関するこうした全国調査は初めてという。7日、日本生殖医学会の学術講演会で発表した。

 

大腸癌の新たな転移メカニズムを解明(2019/11/06 時事)

 順天堂大学大学院医学研究科分子病理病態学の折茂 彰 准教授、下部消化管外科学の坂本一博 教授、水越幸輔 助手、岡澤 裕 助教ら、および東京大学大学院新領域創成科学研究科の波江野洋 特任准教授らの共同研究グループは、大腸癌の新たな転移メカニズムを解明しました。

 

 大腸癌の転移は従来より単一癌細胞によって形成されると考えられていましたが、本研究では、実際の患者さんの大腸癌細胞を解析に用いたことにより、特定の性質(上皮系*1および上皮/間葉系*2)を持つ癌細胞集団が転移を形成することを明らかにしました。

 

 本成果は、大腸癌細胞集団を標的とした転移抑制治療の可能性を示し、今後の癌治療薬開発及び癌克服に向けて打開策を提示しました。

 

民間病院で初のがん新治療開発センター 東京 がん研有明病院(2109/11/03 NHK)

 世界で初めてとなるような、がんの新しい治療法を開発するセンターを東京のがん研有明病院が民間の病院として初めて設置しました。がんの患者数が国内で最も多い病院で臨床試験を行うことで、新たな治療を早く患者に届けたいとしています。

 

 東京 江東区にあるがん研有明病院は、がんの新しい治療法について、初期段階からの開発を行う拠点となる「先端医療開発センター」を民間の病院として初めて設置し、来年から運用を始めることになりました。

 センターには、抗がん剤や、からだの免疫の働きを生かす免疫療法、それに患者の遺伝子を検査して、それぞれの患者に効果のある薬を探す「がんゲノム医療」の部門が設けられ、医師や研究者など30人余りが研究開発にあたるということです。

 

がん検診107人に誤通知 「陽性」を「陰性」、東京・足立区(2019/11/02 日経)

 東京都足立区は2日までに、2018年度に実施した区の大腸がん検診で、本来は精密検査が必要な陽性だった受診者107人に、誤って陰性と通知していたと発表した。誤通知でがんが実際に見落とされていたかどうかは現時点で不明としている。

 区によると、検査会社からの結果を転記ミスして伝えたのが原因。区は対象者に連絡して精密検査を促す。検診は40歳以上の区民を対象に、区内の227医療機関で計約4万7千人が受診した。

 うち60機関の107人について、検体の便を調べた検査会社で陽性との判定結果が出されたが、各機関が対象者に連絡する際に転記を誤ったという。

 

過去最大3300億円を製薬ベンチャーに投資 大日本住友製薬(2019/11/01 産経)

 大日本住友製薬は1日、東京都内で記者会見を開き、英国とスイスに本社を置く製薬ベンチャー「ロイバント・サイエンシズ」と戦略的提携で正式合意したことを明らかにした。投資額は、大日本住友としては過去最大となる総額30億ドル(約3300億円)。ロイバント社の株式の10%以上と、5つの子会社の株式を取得し、創薬効率を高めるデータ分析技術や新薬候補を獲得する。

 大日本住友は、売上高の4割を占める統合失調症治療薬「ラツーダ」の特許切れが迫っており、収益源の確保を急ぐ。今回の出資で、ロイバント社が手掛けてきた子宮筋腫など大型の新薬候補を複数手に入れる。

「免疫高めるブロッコリー成分」は根拠不十分 消費者庁(2019/11/01 朝日)

 「免疫力を高める」とうたった健康食品の表示の根拠が不十分だとして、消費者庁は1日、通信販売会社「イマジン・グローバル・ケア」(本社・東京)に景品表示法違反(優良誤認)で再発防止などを求める措置命令を出した。

 

 消費者庁によると、同社はブロッコリーから抽出したとする成分を「ブロリコ」と称し、同名の商品を販売。2016年11月~19年1月、「免疫を高めるブロリコ」といった広告をウェブサイトなどに載せ、摂取するだけで病気の治療や予防の効果が得られるかのような表示をした。消費者庁は裏付けとなる資料の提出を求めたが、合理的な根拠を示すものとは認められなかったとしている。

 

 同庁によると、同社の17年の売上高は約21億円。全国の消費生活センターには16年以降、67件の相談が寄せられているという。

 

信州大とイナリサーチ、がん免疫療法で連携 非臨床試験で新施設(2019/10/31 日経)

 信州大学と非臨床試験のイナリサーチは31日、包括連携協定を結んだ。新たながん免疫療法とされる「CAR-T」などの研究施設を同社内に開設。実用化に向けて動物による効果や安全性に関する試験を始める。同大の中沢洋三教授らが開発したCAR-T療法は低コストで安全性が高いとして注目されており、両者で連携して研究開発を加速する。

 

 

 長野県伊那市にあるイナリサーチの本社内に「信州大学遺伝子・細胞治療研究開発センター イナリサーチラボ」を開設した。中沢教授らが開発したCAR-T療法について、イナリサーチが得意とするサルによる試験で安全性を検証する。

がんアライアワード 2019 「ゴールド」受賞 - がん罹患社員が活き活きと働くための取り組みで評価 –大鵬薬品(2019/10/31 C-net)

 大鵬薬品工業株式会社 (本社:東京都千代田区、代表取締役社長:小林将之、以下「大鵬薬品」)は、このたび「がんと就労」問題に取り組む民間プロジェクト「がんアライ部」主催の「がんアライアワード 2019」において「ゴールド」を受賞しましたのでお知らせいたします。

今回の受賞は、がん就労問題において大鵬薬品が実施している以下の取り組みが評価されたものです。

 

【主な取り組み】

・社員ががんやその他の病気に罹患したときに利用できる「がんに罹患した社員の就労支援ガイド」、「ライフイベント支援ガイド」の作成、また情報共有を目的とした独自の社内がん情報ポータルサイト「C-Guide Portal」を通した、社内の風土づくり

 

・産業看護師や産業医との面談、産業カウンセラーやキャリアコンサルタント有資格者の人事部員によるヒアリングや相談受付といった健康面、メンタル面のサポートが得られる環境の整備

 

・がんを含めた病気や介護の際に利用できる休業制度やカムバックパス(復職)制度、在宅勤務、フレックスタイムなどフレキシブルな働き方が可能となる制度面の充実

 

 

メルク、四半期利益が予想超え がん免疫薬の売上30億ドル突破(2019/10/30 朝日)

 米製薬大手メルク<MRK.N>が29日発表した第3・四半期決算は、利益が市場予想を上回った。がん免疫薬「キートルーダ」の売上高が四半期で初の30億ドル超えを記録した。同社は通年の利益予想も引き上げ、株価は午前の取引で2%超値上がりした。

 キートルーダの売上高は62.5%増の30億7000万ドル。リフィニティブのアナリスト予想平均である28億8000万ドルを上回った。

 

【再生医療・体外診断薬】先駆け審査指定制度、対象品目の一覧と開発状況まとめ(2019/10/30 AnswersNews)

 再生医療等製品は11品目、体外診断用医薬品は2品目が指定

【再生医療等製品】「ステミラック」が承認、SMA遺伝子治療薬が申請中

【体外診断薬】がん遺伝子パネル検査「OncoGuide」が承認

【医療機器】9品目が指定「チタンブリッジ」が承認

 

42歳「ステージ4のがん」の彼が転職できたワケ(2019/10/30 東洋経済)

 厚生労働省委託調査(2013年度)によると、がん発覚後に会社と復職交渉もせず、退職を申し出る依願退職者が約3割、というデータがある。「もう人並みに働けない」とか、「会社に迷惑をかける」と、弱気になる人が多いためだろう。

 

 2013年、入院中の関さん(写真:関さん提供)

一方、関さんは2013年11月、ステージ4のすい臓がんと診断された。がんの中でも治療が難しいとされるすい臓がん。しかもステージ4なら誰でも気が動転してしまいそうだが、関さんは違った。

 検査・手術と続く約2カ月間の入院中に、現実を受け止めて頭を切り替え、会社との復職交渉を考えていた。

 

オプジーボが肝細胞がんの1次治療試験で失敗!免疫チェックポイント阻害薬の未来|DRG海外レポート(2019/10/29 AnswersNews)

 

オプジーボが1次治療のP3試験に失敗しましたが、多くの抗PD-1/PD-L1抗体が進行肝細胞がんのファーストラインで併用療法を検討しています。

CheckMate-459試験は、切除不能の肝細胞がん患者を対象に、オプジーボとネクサバールを比較評価するものだった。主要評価項目としたOSの中央値は、オプジーボ群が16.4カ月だったのに対し、ネクサバール群は14.7カ月。統計学的に有意な改善は見られなかった。ESMOで発表されたデータによると、新たな安全性シグナルは認められず、OSとORR(全奏効率)、CR(完全奏効率)で改善の傾向が示された。

 

変わるがん治療、「免疫療法」や痛み・苦痛が少ないものも(2019/10/29 Newsポストセブン)

 女性セブン10月31日号では「眠っている間に終わる大腸がん検査」をはじめとした「痛くない検診検査」を多数紹介しており、「痛みを想像して足が遠のいていた大腸がん検診に、夫婦で5年ぶりに行くことにしました」(40代主婦)など、大きな反響が集まっている。今回は、大腸がんの手術をはじめ、がん治療や虫歯などこれまで「つらい」「苦しい」の代名詞だった病気の「痛くない治療」を取材した。

 

その中でも特に最近注目されているのは、粒子線治療だという。

「従来のX線による放射線治療では、放射線が体を突き抜けて正常な細胞を死滅させる。ところが粒子線は体を突き抜けず、当てたい場所に照射できるので、がん細胞をピンポイント攻撃することが可能です。粒子線治療は、がんの周囲の正常細胞を傷つけない、体にやさしい画期的な技術です」(沖本さん)

 

「犬猫のがんに効く」うたい、未承認サプリ販売の疑い(2019/10/29 朝日)

「犬猫のがんに効く」とうたい、医薬品として承認されていないサプリメントを販売したとして、大阪府警は29日、横浜市旭区のペット用サプリ販売会社「ベストライフデザイン」社長塩沢由貴夫容疑者(59)を医薬品医療機器法違反(未承認医薬品の広告・販売)容疑で逮捕し、発表した。

 

上場のセルソース、初値は6020円 公開価格の2.6倍(2019/10/29 朝日)

 きのう28日にマザーズに新規上場したセルソース(4880)がきょう午前9時29分、公開価格2280円の2.6倍となる6020円で初値を形成した。午前10時45分時点では6030円付近で推移している。

 

 当社は再生医療関連事業を展開。患者から採取する脂肪や血液を医療機関から預かり、再生医療細胞の加工業務などを受託している。

 

 公募48万株のほか、需要に応じてオーバーアロットメントによる追加売り出し7万2000株を実施。調達資金は設備投資や人件費などに充てる。 上場に際して公開した今2019年10月期業績予想は売上高が前年同期比28.3%増の15億5600万円、営業利益は4.9%減の2億8000万円、純利益は5.2%減の1億8300万円。1株あたりの利益は126.45円、配当はなし。

 

AYA世代(20~39歳)の女性に子宮頚がん、乳がんが急増中。犬や猫は大丈夫?(2019/10/28 Yahoo)

【犬や猫の乳がんの原因】

・発情の時期が早まっている。(いまは、早い犬や猫では、生後4カ月から発情がきます。以前は1歳前後だったのですが。この辺りのことは、以下に述べています)

・長寿になった。(犬や猫の平均で13年以上は生きる)

 

これらのことを踏まえて獣医界では以下のように対策をしています。

 

【犬や猫が乳がんにならないための対策】

・発情が来る前に避妊手術をする。

 

 犬は、発情が来る前に避妊手術をすれば、乳腺腫瘍になる確率は、0.5%、2回目以降は、26%になります。発情が来て、手術すると乳腺腫瘍の予防効果が低くなります。その理由は、発情が来ると乳腺が発達するからです。発情が来ないうちにすれば、乳腺が発達しないので、乳腺がほとんどなく、がんになりにくいのです。

 

加糖飲料や果汁100% 飲み過ぎでがんリスク上昇?(2019/10/27 日経スタイル)

 フランスの研究者たちは、同国で進行中の「NutriNet-Sante研究」に2009~2017年に参加した、がんではない18歳以上の10万1257人(平均年齢42.2歳、男性21.3%)を追跡し、加糖飲料などの摂取量とその後のがん(あらゆるがん、乳がん、前立腺がん、大腸がん)発症の関係を検討しました。

 乳がんリスクとの関係も認められました。加糖飲料と100%ジュースを合わせた1日当たりの摂取量が100mL増加するごとに、乳がんのリスクは22%増加していました。ただし、統計学的に有意なリスクの上昇が認められたのは、閉経前の女性の乳がん発症のみでした。

 

アンチエイジング?無届けで『脂肪幹細胞』を培養して点滴…大阪医科大が講師を解雇(2019/10/25 毎日放送)

 大阪医科大学の講師だった男性医師が、国に届け出をせずに再生医療を行ったとして、大阪府警が強制捜査に乗り出しました。この再生医療はアンチエイジングが目的だったということです。

 

 捜査関係者によりますと、大阪医科大学の講師だった50代の男性医師は今年の春、安全性を確認するための国への必要な届け出などをせず、大学内の研究施設で学外の女性らから「脂肪幹細胞」を採取して培養し、この女性に点滴で投与した疑いが持たれています。大阪府警は今年9月、再生医療安全性確保法違反の疑いで大阪医科大学や男性の自宅など関係先を家宅捜索しました。

 

【京都産業大学】ミトコンドリアへのタンパク質搬入のメカニズムを解明 -- 英国科学誌Nature(オンライン版)に掲載(2019/10/28 大学プレスセンター)

 京都産業大学は東京大学、フライブルグ大学(略)、産業技術総合研究所、宮崎大学、モナシュ大学(略)、金沢大学の研究グループとの共同研究により、TOM複合体の精密構造をクライオ電子顕微鏡を用いた単粒子解析法(分解能3.8Å)で決定することに成功した。

 

がん検知、少量の血液で アークレイが22年にも装置販売(2019/10/22 日経)

 医療機器メーカーのアークレイ(京都市)は少量の血液から高い精度でがんを発見する検査装置を開発した。がん細胞が血中に分泌する成分に着目。大腸や食道など7種類のがんを9割以上の判定精度で発見できるとしており、従来法に比べて約3倍精度が高い。2022年にも販売を始める予定で、検査負担の少ない簡易な手法として普及させる。

 開発した検査装置のベースとなる技術は国立がん研究センター(東京・中央)、東レ、アークレイなどが参画するプロジェクトの成果だ。がん細胞が分泌した血液中に含まれる「マイクロRNA(リボ核酸)」に着目する。日本医療研究開発機構(AMED)の事業で、総額79億円程度が投じられた。

 

 その研究成果をもとに、参加各社が実用化を進めている。アークレイは5mL程度の血液を採取し、装置内で遠心濃縮したうえで特殊な光をあてることでマイクロRNAの種類や量を分析する。複数の検体を同時に検査することができ、検査結果は約2時間でわかる。

 

切除不能肝細胞癌の1次治療でアテゾリズマブとベバシズマブの併用はソラフェニブよりOSとPFSを有意に延長(2019/10/21 日経メディカル)

 スイスHoffmann-La Roche社は10月21日、全身治療を受けたことのない切除不能肝細胞癌(HCC)への抗PD-L1抗体アテゾリズマブとベバシズマブの併用療法は、ソラフェニブを投与する場合に比べて全生存期間(OS)と無増悪生存期間(PFS)を有意に延長できることが示されたと発表した。 フェーズ3試験であるIMbrave150試験の結果示された。

 

アテゾリズマブ(製品名:テセントリク)

ベバシズマブ(製品名:アバスチン)

ソラフェニブ(製品名:ネクサバール)

 

電子たばこが肺に免疫障害を引き起こす可能性、米大学の研究から明らかに(2019/10/21 VIRED)

 電子たばこの影響で肺の免疫系が機能不全になる可能性がある──。そんな研究結果が米大学のチームによって発表された。電子たばこの蒸気をマウスが吸い込んだだけで、肺を細菌などの感染から守るはずの細胞が変質し、肺の免疫系が機能不全に陥ってしまったという。この症状の鍵はニコチンではなく、電子たばこのカートリッジを満たしている溶剤にあるようだ。

 

 見たところ健康そうな米国の学生や若者たちのなかに、深刻な病を抱える者が増えている。2019年6月から9月初旬までの間に、原因のわからない呼吸器系の症例がユタ州で28件、ウィスコンシン州で32件報告されているのだ。

 米国全体では、重篤な呼吸器疾患を発症した患者の数が25州で200人を超えている。8月にはイリノイ州に住む30歳の女性が亡くなり、9月はじめにはオレゴン州でまたひとり死者が出た。

 

 患者たちには呼吸困難、胸の痛み、息切れといった症状があり、一部に嘔吐や下痢の症状も見られる。ウイルスや細菌による感染は確認されていない。普通に呼吸することができなくなったようなのだ。

 

がんと闘うドリームチームを結成したArsenalBioがシードマネー約92億円を調達(2019/10/21 TC)

 ArsenalBio(アーセナルバイオ)の物語はSean Parker(ショーン・パーカー)氏のがん免疫療法研究所から始まった。

 パーカー氏は次のように提案した。個々の研究者が自身の技術をスピンアウトして会社を設立し、それぞれの会社が個別にイノベーションを起こして固形腫瘍の細胞療法を確立するのは効率的ではない。治療法の発見と開発に向けて力をあわせて研究し、成果を蓄積すべきだ。

 

 強力な経営陣とサイエンティストの下、ArsenalBioは8500万ドル(約92億円)を集めた。投資家には、Westlake Village、PICI、Kleiner Perkins、University of California San Francisco Foundation Investment Company、Euclidean Capital、Osage University Partnersが名を連ねる。

 

 ArsenalBioの構想はT細胞療法の効果を上げて広範囲のがんと戦えるようにするというものだ。T細胞療法は特定のがんに対してすでに驚くべき効果を上げているが、致命的な症状に至る固形腫瘍に対しては効いていない。

 

RNA活用で変わる がんの臨床検査の日本の現状(2019/10/21 AnswersNews)

 がんの分野で、RNAを活用した新たな臨床検査の開発が進んでいます。がん関連遺伝子を網羅的に調べる「がん遺伝子パネル検査」では、東京大や大阪大がRNAを使うことで精度を高めた検査の臨床試験を実施中。

 東レは、血中のマイクロRNAを調べることでがんを早期に診断する検査を開発しています。

 

がんサバイバーの女性たちの写真展 乳がん啓発月間(2019/10/21 産経)

 乳がん啓発月間の今月、愛知県の女性がん患者らが活動するグループ「ハッシュタグラブノウ」が、写真展「ハッシュタグラブノウ Pink ribbon day~とびきりの笑顔をあなたと~」を、大阪市中央区東心斎橋のフェアトレードショップ「パモジャ」で開催している。

 

 写真のモデルを務めるのは、一度でもがんと診断されたことのある女性たち。写真1枚が9カットに分割され、さまざまな表情が写されている。抗がん剤で髪が抜け、ウイッグをはずしてポーズを決める女性など、思い思いに笑顔を見せる。

 

 「2人に1人ががんに罹患(りかん)する時代。がんを隠す生き方ではなく、風邪をひいた人と接するのと同じような感覚で、がん患者を特別視しない社会を目指しています」と主宰者でスタイリストの谷山伸子さん(57)は語る。

 

平均で年431万円…日本血液学会の幹部、製薬企業から「講演料」等の報酬受領リスト(2019/10/20 Bizジャーナル)

 NPO法人医療ガバナンス研究所は、2016年度分の支払いについて、ワセダクロニクルと共同で製薬マネーデータベースを立ち上げ、無料公開した。現在、2017年度分のデータベースの整備を進めている。以下は、このデータベースを用いた分析だ。

 日本血液学会の理事会は理事27人、幹事2人で構成される。2016年度、29人の幹部全員が製薬企業から講演料などを受け取っており、平均は431万円だった。

もっとも多いのは理事長である

 

赤司浩一・九州大学教授で1,093万2,026円だ。

21社から依頼され、74件の講演などをこなしていた。

 

以下、次に続く。

 

・豊嶋崇徳・北海道大学教授:891万円

・神田善伸・自治医科大学教授:866万円

・松村到・近畿大学教授:782万円

・小松則夫・順天堂大学教授:766万円

・飯田真介・名古屋市立大学教授:753万円

 

 興味深いのは、彼らに金を支払う製薬企業だ。29人中、9人がノ社からもっとも金を受け取っていた。言うまでもないが、ノ社が血液内科医にカネを払うのは、キムリアを抱えるからだ。キムリアの販売方法は特殊だ。処方できる施設は限定される。中核となるのは、2015年7月から2017年12月にかけて実施された国際共同治験に参加した九州大学、北海道大学、国立がん研究センターだ。ノ社が売上を増やすには、このような施設の責任者を取り込めばいい。

 

AYA世代がん患者、2年で5万7千人…女性が男性の3・5倍(2019/10/18 読売)

 国立がん研究センターと国立成育医療研究センターは、2016~17年の2年間に、がん治療を始めた15~39歳のAYA(思春期・若年成人)世代の患者が、5万7788人だったと発表した。20歳以降から女性が増加し、AYA世代全体では女性が4万4946人で、男性(1万2842人)の3・5倍に達した。

 

がん患者の42%が診断から2年で資産を使い果たす:米統計(2019/10/18 Newsweek)

 世界全体の主な死亡原因のうち、心臓発作などの心血管疾患に続いて2 番目に多いのが癌だ。約6人に1人が癌で亡くなっている。

 

癌は、細胞の遺伝子が突然変異により無秩序に増殖することで腫瘍が形成される病気。最近ではDNAの解析・制御技術や人工知能(AI)を活用して、患者単位でどの癌にどの薬が効くかを分析するプレシジョン・メディシン(精密医療)の導入も進んでいる。

 

小児がん専門医の不在懸念=146病院、治療わずか-成育センター(2019/10/18 時事)

 国立成育医療研究センターと国立がん研究センターは18日、小児がんを2年間で1~3人しか治療していないがん専門病院が、全国に146施設あったと発表した。これらの一部には小児がんの専門医がいない可能性があるという。

 両センターは、全国のがん専門病院など844施設で2016~17年にがんと診断され、治療を始めた患者のデータを分析した。

 0~14歳の小児は約4500人だった。うち約4.5%に当たる202人が、患者の少ない146施設で治療を受けていた。これらの施設は首都圏、東海、近畿など都市部に多かった。

 202人のがんの種類別では、脳腫瘍が87人と最も多く、卵巣や精巣にできる胚細胞腫瘍の33人が続いた。

 

トリプルネガティブ乳がん 免疫療法薬やPARP阻害薬が承認…AKT阻害薬も来年申請へ(2019/10/17 AnswersNews)

 悪性度が高く、予後も不良とされる「トリプルネガティブ乳がん」。ホルモン受容体やHER2のような明確な治療標的が存在せず、薬物治療は化学療法に限られていましたが、最近、PARP阻害薬や免疫チェックポイント阻害薬が相次いで承認されました。新たな分子標的薬として期待されるAKT阻害薬の開発も進んでおり、治療選択肢はさらに広がりそうです。

 

 トリプルネガティブ乳がんは乳がんのサブタイプの1つで、女性ホルモンによって増殖する性質を持たず、がんの増殖に関わるHER2の過剰発現が見られない乳がんです。ホルモン受容体(HR)である「エストロゲン受容体」と「プロゲステロン受容体」、そして「HER2」の3つが陰性であることからトリプルネガティブ乳がんと呼ばれています。

 

 国内の乳がんの年間罹患者数は8万6500人、年間死亡者数は1万4800人(いずれも国立がん研究センターによる2018年予測)で、トリプルネガティブ乳がんは乳がん全体の約15%を占めるとされています。ほかのタイプの乳がんに比べて若年者に多いのが特徴で、増殖能が高く、生存期間も短いと言われています。

 

疾患原因タンパク質や機能不全ミトコンドリアなどを取り除く分子AUTACを発明-東北大(2019/10/16 QLifePro)

 東北大学は10月11日、オートファジーの創薬応用を容易にする分子AUTAC(オータック)を発明したと発表した。この研究は、同大学大学院生命科学研究科の有本博一教授、高橋大輝研究員らによるもの。研究成果は、米国の主要科学誌「Molecular Cell」オンライン版に掲載されている。

 

 

 オートファジーは、機能不全に陥った細胞小器官、細胞外から侵入する病原体、タンパク質凝集体など多様な相手を分解できる。2016年に大隅良典教授がノーベル賞を授与されたことで知られているように、日本が強みを持つ研究領域で、創薬応用にも期待が高まっている。しかしながら、既存のオートファジー活性化剤は、分解する相手を選ぶ能力を持たない短所があった。

 

がん闘病の矢方美紀「コスプレと」外見変化前向きに(2019/10/16 日刊スポーツ)

 元SKE48のタレント矢方美紀(27)が16日、都内で、FWD富士生命「がんと共に生きるためのアピアランスセミナー」に出席した。

抗がん剤治療の副作用による外見の変化に関するケアのセミナー。

 

 矢方は18年4月、乳がんによる左乳房全摘出とリンパ節切除手術を公表。現在もホルモン剤の治療を続けながら、タレント活動を行う。術後の抗がん剤治療の影響で、脱毛やむくみなど見た目の変化が起こり「タレントの仕事をしていたので、悩みました」と振り返った。ホルモンの乱れにより体温が上昇する「ホットフラッシュ」についても、「電車の中で滝のような汗をかいていて、恥ずかしかったです」と苦労を明かした。

 

前立腺がん「ロボット手術数日本一」の外科医が教える治療選択の鍵

吉岡邦彦・板橋中央総合病院ロボット手術センター長インタビュー(2019/10/17 ダイヤモンド)

 

――吉岡先生によるロボット支援手術の症例数は2000例。なぜずばぬけて多いのですか。

 

 もともと開放(開腹)手術が得意かつ大好きで、東京医科大学に勤務していたときから手術担当みたいな感じでした。国内で他の医療機関が(前立腺がんのロボット支援手術を)やっていない頃、海外で行われているという事情を知った患者がやって来ました。他の医療機関が始めてからも難しいケースの患者が送られてきました。東京医大のときに1400例はやっているんです。

 

――前立腺がんの治療法には手術、放射線治療、薬物治療がありますが、それぞれで選択肢が増えています。手術には大きく分けて、メスで切り開く開腹手術、腹部に小さな穴を開けてカメラや手術器具を挿入する腹腔鏡手術、腹腔鏡手術をロボットが支援することで進化させたロボット支援手術があります。患者はどのように選択すればいいと考えますか。

 

 手術にはその三つの選択肢がありましたけど、今はもうロボット一択です。

 

――ロボット支援手術一択?

 

 前立腺がんにおいてはロボット一択。ロボットがない医療機関は開放手術や腹腔鏡手術をやる。

 

朝日ゲノミクスとみらか がん免疫薬の効果予測で協業(2019/10/14 日経)

バイオスタートアップの朝日ゲノミクス(東京・千代田)はがん免疫薬の効果を予測する技術を、臨床検査大手みらかホールディングス子会社のみらか中央研究所(東京都八王子市)に供与する。みらかは、小野薬品工業のがん免疫薬「オプジーボ」などの効果予測サービスにつなげたい考え。

 がん免疫薬は一定の患者に劇的な効果がある一方、全く効果のない患者もおり、詳しいメカニズムの研究が世界で進められている。朝日ゲノミクスの共同創業者である京都大学の小川誠司教授はがん免疫薬がよく効く患者を効率的に予測する技術を発見。日米欧で特許を出願している。

 

再生T細胞療法に期待~京都大学イノベーションキャピタル社長 室田 浩司氏(2019/10/14 日経)

 「CAR-T」という言葉をご存じだろうか。キメラ抗原受容体T細胞の略語で、免疫チェックポイント阻害薬に続くがん免疫療法の一つである。日本ではリンパ腫の治療薬として承認され、2019年5月には1投与あたり3349万円と高額な薬価が認められたことで話題を呼んだ。

 CAR-Tに続く次世代のがん免疫細胞療法として京都大学iPS細胞研究所の金子新准教授らの研究グループが実用化に取り組んでいるのが、再生T細胞(iPS細胞より分化させた細胞傷害性T細胞)だ。細胞傷害制T細胞(CTL)は、がん抗原を記憶した複数の超高性能レーダーを使ってがん細胞を認識、攻撃している。そのため患者からCTLを体外に取り出し培養して増幅し、再びその患者に戻せば強力な抗がん剤になる可能性があるのだ。しかしT細胞にはいくつかの弱点があり、解消のために利用しているのがiPS細胞の技術である。

 

小細胞肺がんに対するアテゾリズマブ+化学療法の成績発表(2019/10/14 CareNet)

 進展型小細胞肺がん(ES-SCLC)に対する、カルボプラチン・エトポシドへのアテゾリズマブ(商品名:テセントリク)の追加効果を評価する第III相試験IMpower133では、アテゾリズマブの追加による生存改善が、世界肺がん学会(WCLC2019)で示された。

 

 IMpower133は、未治療のES-SCLC患者403例を対象とした無作為化プラセボ対照二重盲検第I/III相試験。

・対象:全身治療未実施のES-SCLC患者(症状がない既治療のCNS病変を有する患者を含む、PS 0~1)

・試験薬:アテゾリズマブ+カルボプラチン+エトポシド、21日ごと4サイクル(アテゾリズマブ群)

・対照薬:プラセボ+カルボプラチン+エトポシド、21日ごと4サイクル(プラセボ群)

<結果>

・OS中央値はアテゾリズマブ群12.3ヵ月、プラセボ群10.3ヵ月と有意にアテゾリズマブ群で良好であった(HR:0.76、95%CI:0.60~0.95、p=0.0154)。

・ORRはアテゾリズマブ群60.2%、プラセボ64.4%であった。

・DORはアテゾリズマブ群4.2ヵ月、プラセボ3.9ヵ月であった。

・PD-L1 1%以上(TC or IC)のOSはアテゾリズマブ群9.7ヵ月、プラセボ群10.6ヵ月(HR:0.87)、PD-L1 1%未満(TC or IC)OSはアテゾリズマブ群10.2ヵ月、プラセボ群8.3ヵ月(HR:0.51)であった。

・Grade3/4の有害事象はアテゾリズマブ群67.7%、プラセボ群63.3%、Grade5は共に1.5%の発現率であった。

 

東北大、細胞内の不良ミトコンドリアを除去する新手法開発 がんやアルツハイマー治療に期待(2019/10/13 Biglobe)

 東北大学の研究者から構成されるグループは、「AUTAC(オータック)」と呼ばれる、細胞内に存在する特定の物質をターゲットにオートファジーが可能な手法を発明した。不良ミトコンドリアをもつ細胞に対しAUTACをデザインすると、ミトコンドリア機能や形態が短期間で顕著に改善されるという。

 疾患や老化により、ミトコンドリアが小さく断片化することが知られている。研究グループは、疾患患者の細胞組織から培養した線維芽細胞核に、ミトコンドリア表面に結合するよう設計されたAUTACを3日間投与した。その結果、細胞株内で断片化していたミトコンドリアは除去され、健康な形態に復元したことが確認された。

 研究グループが発明したAUTACは、多様な分類対象を選択し除去できる世界初のオートファジー活性化剤だ。今後本成果をもとに製薬会社が各疾患にあわせたAUTACの研究が進展するだろうと、研究グループは期待を寄せている。

 

制御性T細胞発見の坂口志文教授へ1型糖尿病患者・家族団体から賞を授与(2019/10/12 西日本新聞)

 全国の1型糖尿病患者・家族を支援する私たち認定NPO法人日本IDDMネットワーク(理事長 井上龍夫、本部 佐賀市)は、「第2回山田和彦賞授賞式および記念講演」を実施いたしました。 

 第2回目となる今回の受賞者は大阪大学免疫学フロンティア研究センター実験免疫学の坂口志文特任教授です。

記念講演では坂口教授が世界で初めて発見した、自己免疫疾患の主役である「制御性T細胞」の発見への研究過程とその意義、そして今後のこの分野の展望について説明されました。

 

【青森大】世界初の免疫増強剤開発へ‐創薬研究所を新設(2019/10/11 薬事日報)

 青森大学薬学部は、免疫創薬を目的とした「青森ねぶた健康研究所」を設置し、本格的な活動をスタートさせた。北海道大学から免疫学の研究者である瀬谷司氏を所長に招へい。瀬谷氏らが取り組んできた樹状細胞をターゲットとする免疫増強アジュバントの実用化を目指す。

 抗癌剤「オプジーボ」の成功で癌免疫療法に注目が集まる中、炎症反応の副作用がない世界初の「次世代型アジュバント」を3年後メドに臨床試験へとつなげる計画で、免疫チェックポイント阻害剤、CAR-T療法に続く免疫療法を実現させたい考えだ。

 

「認知症を超音波で治す」治療法にたどり着いた医師の、忘れられない患者(2019/10/10 ダイヤモンド)

「世界初のアルツハイマー型認知症に対する超音波治療の医師主導治験を開始します」――2018年6月19日、東北大学大学院が発表したプレスリリースが大きな注目を集めた。

 発表したのは、同大学院 医学系研究科 循環器内科学分野の教授・下川宏明先生が牽引する研究グループ。特殊な条件の低出力パルス波超音波(low-intensity pulsed ultrasound:LIPUS)がマウスのアルツハイマー型認知症モデルにおいて認知機能低下を抑制する可能性があることを見いだし、2018年6月より、実際の患者を対象とする治験をスタートさせるのだという。

 

「がん細胞を兵糧攻めにする」という発想のがん治療法が登場(2019/10/09 Gigazine)

 ドイツのマックス・プランク研究所に務めるエレナ・レックツェー氏らの研究グループは、「グルコース(糖)の取り込みを抑制するGlutorと、グルタミンの代謝を妨げるCB-839を併用することで、効果的にがん細胞の成長を抑えられることが示された」」と発表。

 

九大発バイオ、免疫細胞でがん治療薬 20年秋にも治験(2019/10/09 日経)

 九州大学発のバイオスタートアップ、ガイアバイオメディシン(福岡市)は、ヒトの免疫細胞から新たながん治療薬を開発する。「ナチュラルキラー(NK)細胞」という免疫細胞を特殊な条件で培養することで、がん細胞を攻撃する能力の高い細胞を作り、点滴薬として使う。2020年秋の臨床試験(治験)を目指しており、早ければ22年度中にも製品化したい考えだ。

 ベンチャーキャピタルのQBキャピタル(福岡市)などから、第三者割当増資で数億円規模を調達した。治験に使う候補薬の作製や、動物による安全性試験を実施するための費用などに充てる。

 ガイアバイオメディシンはNK細胞などを研究する九大の米満吉和教授が15年に創業。NK細胞から、がん細胞を減らす効果が高い「GAIA-102細胞」を作製した。ヒトの血液から「T細胞」という別の免疫細胞を取り除き、細胞の密度や薬剤の量などを調整して培養すると、NK細胞がGAIA-102細胞に変わるという。

 

ノーベル医学生理学賞に輝いた「細胞の低酸素応答」の解明は、がん治療などの追い風になる(2019/10/08 WIRED)

 2019年のノーベル医学生理学賞が、細胞が低酸素の状態に適応する「低酸素応答」のメカニズムを解明した3人の研究者に贈られることが決まった。

1990年代から2000年代を通して3人は、低酸素誘導因子(HIF)と呼ばれる酸素に敏感なタンパク質の作用の解明に、それぞれ取り組んでいた。こうしたなかで解き明かしたのが、細胞内においてタンパク質を分解する酵素複合体「プロテアソーム」が、高酸素状態においてはHIFを分解するメカニズムだった。

 プロテアソームは高酸素状態においては、HIFを分解する作用をもつ。一方で酸素レヴェルが低下すると、今度はHIFを増やしてホルモンの産生を促進し、赤血球や血管をつくるよう促す。こうした一連のメカニズムを3人は明らかにした。

 

がん免疫薬効果、予測精度高く 血中物質で99%識別も(2019/10/05 日経)

 体に備わる免疫の仕組みを利用するがん免疫薬について、効果を事前に予測する技術が実用化に近づいている。東京慈恵会医科大学などは99%の精度で識別できる技術を開発した。川崎医科大学や名古屋大学などはそれぞれ2~3種類のがん免疫薬の効果を予測する目印を見つけた。

 

 東京慈恵会医科大学の藤田雄助教や東京医科大学の落谷孝広教授は、がん細胞から出て血液中を流れる微粒子に注目した。約120人の肺がん患者で、微粒子の中などにあるマイクロRNA(リボ核酸)の種類と量を解析すると、オプジーボが効く人を99%の精度で識別できた。2~3年後の臨床研究を目指す。

 

 川崎医科大学の岡三喜男特任教授は75人の肺がん患者の血液を分析。がん細胞を倒すために体内で作られる2種類のたんぱく質(抗体)に目を付けた。

これを持つ人は17人中11人(65%)でオプジーボやキイトルーダが効いた。一方、持たない人で効いたのは58人中11人(19%)にとどまっており、効果の選別に利用できるとみている。企業と検査キットを開発中だ。肺がんや胃がんで臨床試験(治験)を実施し、2年後にも国への製造販売の申請を目指す。

 

 名古屋大学の高橋雅英教授や榎本篤准教授、博士課程の学生の宮井雄基医師は3種の免疫薬、オプジーボとキイトルーダ、テセントリクのどれかを使った約90人の肺がん患者のがんを調べ、がんの周囲の細胞から目印となるたんぱく質を見つけた。これが少ない29人は免疫薬が効かなかった。今後は乳がんや肺がんでも臨床研究の実施を目指す。

 

アストラゼネカのタグリッソ、EGFR遺伝子変異陽性非小細胞肺がんで全生存期間中央値が3年以上を達成した唯一の一次治療薬(2019/10/05 時事)

 FLAURA試験、3年経過時点で一次治療継続はタグリッソ投与群は28%、ゲフィチニブまたはエルロチニブ投与群では9% 。タグリッソは中枢神経系疾患の病勢進行または死亡リスクを52%減少

 

がんを1秒以内に見分けるAI登場 その驚くべき実力とは?(2019/10/05 AERA)

 

「ベテラン医師並みの高い精度の内視鏡医療を、いつでもどこでも提供できるようになりました」

 昭和大学特任教授の工藤進英医師は、こう胸を張る。

 

 昭和大学は、名古屋大学やソフトウェア開発会社のサイバネットシステムなどと共同で、AIを活用した大腸がんの診断支援システムを開発した。内視鏡分野では国内で初めてAIを使ったものとして国から承認され、オリンパスが3月に発売した。

 

 内視鏡で撮影した大腸のポリープが、がんに進行する可能性を見分ける。正確さは長年経験を積んだ専門医に劣らない。精度は9割を超え、一般医師の約7割を大きく上回る。

 

 評価にかかる時間はわずか0.3~0.4秒で、ほぼリアルタイム。従来はベテラン医師がその場で判断したり、組織の一部を切り取って精密検査(生検)をしたりする必要があった。診断結果がわかるまで1~2週間かかることも。

 

転移がんをウイルス薬で退治へ 東大など(2019/10/04 日経)

 細胞に感染して増えるウイルスを使ってがん治療の実用化に向けた研究が加速している。東京大学の藤堂具紀教授らが開発した新しい遺伝子組み換えウイルスは、現行では治療が難しい種類の固形がんにも効く可能性があるほか、転移したがんなども治療できる見通しだという。

藤堂教授らが新たに開発したウイルス「G47デルタ」は、ヘルペスウイルスをもとに改変。3カ所の遺伝子の働きを抑えて、正常細胞にはまったく感染せず、がん細胞だけで増えるように設計した。さらに今回の治験では、G47デルタに1つの遺伝子を加えた「機能付加型」ウイルスを使う。組み込んだ遺伝子から作られる「IL12」というたんぱく質が、がん細胞でウイルスと共に作られる。がん細胞のまわりに分泌されて免疫の働きをさらに高めるという。

 治験ではメラノーマ患者6人で安全性を確かめる。18人に免疫治療薬「オプジーボ」と併用し相乗効果も確認する。具体的な治療法を模索し、5年後をメドに承認申請を目指している。

 


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